機械系エンジニアの技術士ストレート合格勉強法

技術士第一次試験に満点合格、第二次試験(機械部門)にストレート合格した勉強法や過去問解説、キーワード集を大公開。

技術士_総監キーワード集2019(経済性管理_2.1事業企画)

こんにちは。

機械系エンジニアのメカエン@技術士(機械部門)です。
今回も皆様のお役に立つ情報を共有したいと思います^^

 

今回のテーマはこちらです。

総合技術監理キーワード集2019
経済性管理_2.1事業企画

総合技術監理キーワード集2019の解説をしていきたいと思います。すべてではありませんが勉強したところを随時載せていきたいと思います。過去問で出題された内容を含めるなど、できるだけ試験対策につながる解説をモットーにしています。
それではよろしくお願いします!

今回の目次はこちらです↓

現在価値

  • PV(Present Value)
  • 発生の時期を異にする貨幣価値を比較可能にするために、将来の価値を一定の割引率を使い、現在時点まで割り戻した価値。

<計算例>
2年後の100万円は、金利5%の場合にはPV(万円)は下記となります。
PV=100/(1.05)^2
n年後の100万円は、金利a%の場合にはPV(万円)は下記となります。
PV=100/(1+a/100)^n

Tips : 正味利益法におけるNPVで使われます。

 

正味利益法

  • 正味現在価値(NPV:Net Present Value)により評価する。
  • NPVは、投資によって将来発生するキャッシュフローの現在価値から投資額を差し引いたもの。
    NPV=PV-投資額
  • NPV>0で投資する。NPVは大きいほど良い。

Tips : 令和元年度や過去問でも頻出です。必ずマスターですね。

回収期間法

  • 投資金額が何年で回収されるか調べ、その期間が基準の期間より短ければ投資する。

<計算例>
0年目に150万円の投資、1年目に70万円の回収、2年目に60万円の回収、3年目に80万円の回収があるときの回収期間を考える。
1年目と2年目の2年間で130万円回収でき、残りは3年目に20万円の回収が必要。20万円は80万円の1/4なので0.25年間で回収できると考えられるので、回収期間は2.25年。

投資利益率法

  • 投資利益率(ROI:Return on Investment)により評価する。
  • ROI=(当期純利益/投資額)*100

信頼性設計

  • システムや装置、部品が寿命を迎えるまで予め期待される機能を果たせるように設計する手法のこと。機能を果たすとは、故障や劣化が発生しないこと。

保全性設計

  • 故障や異常をいち早く検出・診断して修復できるように考慮して設計する手法のこと。

コンカレントエンジニアリング

  • 製品の開発プロセスを構成する複数の工程を同時並行で進め、各部門間での情報共有や共同作業を行うこと。
  • 狭義では、設計から生産までのエンジニアリング部門間での共同作業を意味する。
  • 広義では、製品企画やマーケティングから販売、保守、サポート、廃棄、リサイクルなどに関連する部門まで参加して行われる活動を意味する。
  • 目的は、①開発期間の短縮 ②全体コストの削減 ③全体最適な開発 など。

Tips : 令和元年度で出題されました。同時に進めるのは「複数の工程」です。「複数の製品」ではありませんね。技術部門の二次試験でも重要キーワードです。

デザインイン

  • 部品の製造販売を行う者が、完成品のメーカに設計の協力をして共同開発を行い、その際に自社の部品をその新製品の構成に使用するように働きかける経営戦略。

Tips : 令和元年度で出題されました。自社の部門間での活動ではなく、顧客等への働きかけですね。

フロントローディング

  • 製品製造やシステム開発のプロセスにおいて、初期工程に重点をおいて集中的に労力・資源を投入して後工程で発生しそうな負荷を前倒しすることで品質向上や納期短縮を図る活動。

Tips : 令和元年度で出題されました。技術部門の二次試験でも重要キーワードです。

フィージビリティスタディ

  • 事業内容の具体化
  • 予備的調査と需要予測
  • 予備的な設計・試作
  • 事業の収支予測と資金調達

Tips : 総合生産計画(APP)との違いで出題されています。上記4つを覚えましょう!

PFI(Private Finance Initiative)

  • 公共サービスの提供に際して公共施設が必要な場合に、公共ではなく民間資金を利用して民間事業者に施設整備と公共サービスの提供を委ねる手法。
  • 民間事業者の資金、経営能力、技術的能力の3つを活用する。
  • 民間事業者に委ねた事業に関しては、国および地方公共団体は民間事業者への関与を最小限にする。
  • 民間事業者は法人に限る。
  • 船舶、航空機等の輸送施設も対象になっている。

 

それでは今回も最後までありがとうございました^^

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