キャプテンの資産運用ブログ

投資×節約×キャリアアップで経済的自由を目指す

【2020.8.20】今日のTips「景気動向指数とは?」& 米国株ETF・個別株の保有銘柄情報

f:id:MechanicalEngineer:20200812100841j:plain

米国株ETF・個別株の保有銘柄の騰落状況&今日のTipsです。

Tipsでは本ブログテーマである投資・節約・キャリアアップの内容から私が経験、学習したもの等をシェアさせて頂き、読者の皆様とともに1mm成長したいと思います。

米国株ETFと個別株の保有銘柄

f:id:MechanicalEngineer:20200820071358j:plain


昨晩は青字が目立つほぼ全面安でしたねー。

これまでが好調過ぎましたから、こんな日もこれからの買い増しには安く買えてポジティブに捉えて歓迎ですね^^

 

個別では下落を続けていたモデルナのみが反発。

引き続き9月のPhase3臨床試験の結果待ちとなります。

 

 

引け後には半導体大手のエヌビディア(NVDA)の20年5月-7月期四半期決算がありました。

売上高は前年同期比50%増(38.66億ドル)、純利益は同13%増(6.22億ドル)。

特筆すべきはデータセンター事業が同2.7倍の17.52億ドルになったことですね。

クラウドサービス用のデータセンター増強が効いている模様です。

売上高ベースでデータセンター事業がゲーム事業を上回るのは初めてとのことです。

今回は売上高が半減近くまでいった自動車用が回復するとより今後に期待ですね。

保有継続したいと思います。

今日のTips: 景気動向指数とは?

新聞やニュースでよく「景気動向指数」という言葉を聞いたことがないでしょうか?

投資に興味がある人なら一度は聞いたことがあるかも知れません。

今日はこの景気動向指数について学習した内容をシェアしたいと思います。

DIとCIの2種類がある

DIとは、Diffusion Index(ディフュージョンインデックス)の略で、一般的には景気動向指数と呼ばれています。

景気が拡大期なのか後退期なのかといった、景気局面を判断する指標となります。

CIとは、Composite Index(コンポジットインデックス)の略で、一般的には景気総合指数と呼ばれています。

 

内閣府のHPではこのように記載されています。

「DIは、景気拡張の動きの各経済部門への波及度合いを測定することを主な目的とする。」

「CIは、主として景気変動の大きさやテンポ(量感)を測定することを目的としている。」

 

つまり、DIが景気の傾向を判断するのに対して、CIは景気変動の大きさやテンポといった強弱を判断するものになります。

先行系列、一致系列、遅行系列の3つの系列がある

DIとCIにはそれぞれ3つの系列で構成されています。

■先行系列:将来の予測をするもの。景気に先行して動く。

■一致系列:現状を把握するもの。景気と一致して動く。

■遅行系列:事後的に確認するもの。景気に遅れて動く。

 

例えば、求人や失業に関することであれば、新規求人数は先行系列、有効求人倍率は一致系列、完全失業率は遅行系列となります。

なじみの深い東証株価指数はもちろん先行系列になります。

 

なお、この採用系列ですが先月7月に改定され、一致系列が9系列から10系列に増えて(輸出数量指数)、全部でこれまでの29系列から30系列になっています。

 

ここでは個々の内容は割愛して、それぞれどのようなものがあるかだけを下記に紹介して終わりたいと思います。

よくニュースで聞くものから、どんな指数なのか想像がつきにくいものまで様々ありますね。

なお、”逆サイクル”とあるのは、指数の上昇・下降が景気の動きと反対になる指標を意味しています。

例えば、完全失業率の上昇は、景気の下降を意味しています。

 

■先行系列

1.最終需要財在庫率指数(逆サイクル)

2.鉱工業用生産財在庫率指数(逆サイクル)

3.新規求人数(除学卒)

4.実質機械受注(製造業)

5.新設住宅着工床面積

6.消費者態度指数

7.日経商品指数(42種総合)

8.マネーストック(M2)(前年同月比)

9.東証株価指数

10.投資環境指数(製造業)

11.中小企業売上げ見通しDI

■一致系列

1.生産指数(鉱工業)

2.鉱工業用生産財出荷指数

3.耐久消費財出荷指数

4.所定外労働時間指数(調査産業計)

5.投資財出荷指数(除輸送機械

6.商業販売額(小売業、前年同月比)

7.商業販売額(卸売業、前年同月比)

8.営業利益(全産業)

9.有効求人倍率(除学卒)

10.輸出数量指数

■遅行系列

1.第3次産業活動指数(対事業所サービス業)

2.常用雇用指数(調査産業計、前年同月比)

3.実質法人企業設備投資(全産業)

4.家計消費支出(勤労者世帯、名目、前年同月比)

5.法人税収入

6.完全失業率(逆サイクル)

7.きまって支給する給与(製造業、名目)

8.消費者物価指数(生鮮食品を除く総合、前年同月比)

9.最終需要財在庫指数

 

 以上